動画制作の依頼を検討中の方必見！動画制作依頼時にチェックすべき見積の内訳について

商品広告やイベント開催など、動画を利用する機会が増えています。

動画を制作する際は制作会社に依頼するのが一般的ですが、 どのくらい費用がかかるか、相場が分からない方も多いのではないでしょうか。 
相場が分からないと、不安を抱えたまま制作依頼をすることになってしまいます。

そこでこの記事では、動画制作依頼時にチェックすべき見積の内訳についてご紹介します。
動画制作の依頼を検討中の方は、ぜひ参考にしてください。

1.【動画制作の工程】一般的な流れを知っておこう

見積について見ていく前に、まずは動画制作の流れを確認しましょう。
以下が、制作会社に動画制作を依頼した場合の一般的な流れです。

お問い合わせ
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訪問/ヒアリング
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企画の提案
↓
見積もり
↓
発注
↓
事前の打ち合わせ
↓
撮影準備および撮影
↓
編集
↓
納品

制作会社は依頼主からの問い合わせがあり次第、日程調整をして依頼主にヒアリングを行います。
ヒアリングとは、 動画の目的や用途、具体的な予算や納期など、動画制作に必要な相談をした上で、依頼主と制作会社とで動画のイメージをすり合わせる作業です。 

このヒアリングで得た情報をもとに、企画提案書がつくられます。
動画の構成や流れに加えて、撮影から編集のスケジュールまで動画制作全体の企画が記載されており、これらすべてにかかる費用が分かるのが見積りです。

費用は、制作会社で出してくれる見積書で確認します。
企画提案書と見積書に問題がなければ、正式に契約が完了して発注となります。
その後は事前打ち合わせを行い、依頼主の立ち会いのもと撮影・編集と続いて、完成したら納品です。

1-1.動画そのものの制作工程は3段階

打ち合わせなどを除いた、動画そのものの制作工程としては、以下の3段階になります。

一つずつ詳しく見ていきましょう。

1-1-1.企画・構成・シナリオ作成

制作会社は依頼主から問い合わせがあり次第、ヒアリングを行います。
そこで確認した、動画を制作する目的や用途・動画のコンセプト・ターゲット・動画制作で重視するポイント・具体的な納期や予算をもとに作られるのが、企画提案書と見積書。

「企画・構成・シナリオ作成」に直接関わるのは企画提案書です。
この工程では、構成やシナリオに加えて、キャスティング・スタッフ構成、ロケーション決めまで行われます。
 実際に製作する前段階に必要な項目のすべてが記載されているので、希望している内容が含まれているかよく確認しましょう。 
また、この時点で撮影や編集のスケジュール予定なども伝えられます。

1-1-2.撮影・録音・素材制作

企画提案書や見積書に問題がなく、動画制作を正式に契約したら、いよいよ撮影です。
動画を制作するために必要な「撮影・録音・素材制作」が行れます。動画の種類によっては、実際に撮影・録音する作業のほかに、二次元や三次元のCGの素材制作の作業も含まれます。

1-1-3.編集

動画に必要な映像が用意できたら、実際に使用する際に見やすく分かりやすいものにするための「編集」が行われます。
この工程では、背景に流す音楽（BGM）やナレーションを入れたりします。
それらが完了したら、DVDやWEB用にエンコード化して保存するなど、依頼主に受け渡せる状態にするのも、作業の一つです。

2.【動画制作は人件費が膨大！】費用の相場を紹介

動画制作の費用は大きく分けて、企画費・人件費・諸経費の3つに分けることができます。

 動画制作費の中でも膨大な金額になるのが人件費。 
人件費は撮影や編集に関わるものに限らず、動画によっては数千万円を超えることもあります。
ここからは、代表的な人件費の詳細と相場について見ていきましょう。

プランナー
動画を企画するプランナーの人件費は、動画の長さや数によって決まります。
相場は15秒の動画で約3万円から、30秒の動画で約5万円からが相場になっています。それより動画が長くなる場合は、10万円以上かかると見込んでください。

プロデューサー
必要なスタッフの決定や予算管理を行うプロデューサーの人件費は、約10万円からが相場になっています。
静止画やアニメーションの場合10～50万円、実写や3DCGの場合は30～100万円かかるのが一般的です。

演出家
撮影アングルや衣装などを決める役割を担う演出家の人件費は、担当する人によって決まります。
安く依頼できる場合でも、10万円程度が相場になっています。

役者/モデル
動画に出演するキャストである役者やモデルの人件費（出演料）は動画1本単位で計算されます。
人によって金額は様々ですが、プロの役者を起用する場合は1本5万円程度かかるのが基本です。
さらにテレビで観るような有名タレントの場合は、数千万円かかることもあるでしょう。
 費用を抑えたい場合は、自社の社員を起用するのがオススメです。 

カメラマン
撮影を担当するカメラマンの人件費は、1日で約8万〜15万円かかるのが一般的です。
また、カメラマンにつくアシスタントの人件費は約3万円が相場になっています。
カメラマンの人件費は、使用するカメラによっても金額が異なります。
例えば、小型のハンディカメラであれば費用を抑えることができます。
それに対して、ロケやドラマの撮影に使われる、肩に担ぐタイプのENGカメラ（高画質の動画用カメラ）などは、カメラマンの技術費として金額が上がるでしょう。

テレビで流すCMなど大規模な撮影が必要な動画を制作する場合は、このほかにスタイリスト・音声/照明技師・美術デザイナー・運転手などのスタッフが必要になります。
撮影に携わる人数が増えるほど、多くの報酬を払わなければならず、その分だけ人件費がかかると考えていいでしょう。
 動画制作にかかる人件費を抑えたい場合は、できる限り少人数で制作するのがポイントです。 

3.【人件費以外も費用はかさむ】動画制作のお金事情

動画制作において最も膨大になるのは人件費ですが、実はそれ以外の部分でも費用はかさみます。
動画制作を依頼する上で、どの部分にコストがかかるか把握しておくことは、とても重要です。

ここからは制作にかかる費用の内訳を見ていきましょう。

撮影に関する費用（機材やロケ地など）
動画制作で必要不可欠なものとして、撮影機材が挙げられます。
ビデオカメラや三脚をはじめとして、マイクなどの音声機材や照明機材も必要です。
クオリティの高い動画を制作するためには、高性能の機材を使う必要があり、さらに費用がかさむでしょう。

また、実写動画の場合は、ロケ地や撮影スタジオの確保も欠かせません。
現地まで行くための、出演キャストやスタッフの交通費も同時にかかります。

このほかにも、キャストが小道具を使用する場合には美術費、動画に音楽を入れる場合は制作費もしくは使用料など、細かい部分で費用がかかるでしょう。

編集に関する費用
撮影した動画をわかりやすく見やすいものにする編集作業ですが、編集には大きく分けて3つの種類があります。

動画をカットして素材をつなげる「仮編集」と、色味やエフェクトなどを調整する「本編集」、音をつけたり消したりする「MA（Multi Audio）」の3つです。

編集は動画の種類や規模によっては、1日など短期間で済ませることもできます。
しかし、編集は動画のクオリティを決める大事な作業です。
手間をかけるほどクオリティが高く、動画を観た人の印象に残りやすい動画を制作できます。
 良い動画を制作したいのであれば、可能な限り編集には時間や費用をかけたほうがいいでしょう。 

納品に関する費用
動画制作が終わると、いよいよ依頼主に納品されますが、そこでも費用がかかります。
動画は無形の商品のため、納品する際には、実際に使用できる状態にする作業が必要です。

例えば、CM動画を納品する場合はプリント費用、動画をウェブにアップロードする場合は、フォーマットを変えるためのコーティング費用がかかります。

また、DVDやブルーレイなどのメディアに保管する場合は、アーカイブのためのメディア費用が発生します。

4.【結局相場はいくらが普通？】動画制作トータルの費用

動画制作のトータル費用は動画の規模で決まり、安い場合で約10万円、高い場合で約100万円が相場になっています。
ただし、これはあくまで相場であり、動画の内容に加えて、依頼する制作会社や制作プランによっても大きく異なります。

以下が動画の種類ごとの費用相場です。

費用は安く済ませるに越したことはありませんが、安ければその分だけサービスの質が落ちてしまいます。
例えば、動画の撮影は自分たちで行って、制作会社は編集のみ行うということもあるでしょう。
このような場合、費用が安いと思って依頼してみたら、イメージと違う動画を渡されてしまうということも珍しくありません。

クオリティの高い動画を制作するためには、企画・撮影・編集すべてに目を配る必要があります。
 費用の安さだけに注目するのではなく、サービスが充実しているかどうかで制作会社を選びましょう。 

5.【見積もりの見分けが大事】納得のいく制作依頼をするコツ

制作会社に動画制作を依頼する際、費用とサービスの両方で納得のいく依頼にするためには、制作会社選びが重要です。
そのためには、複数の制作会社に見積りを依頼する必要があります。

動画の内容や規模が同じであっても、制作会社によって費用もサービスにも差が出るため、見積りの比較は欠かせません。
比較の際は、 単純にトータルの費用を比較するのではなく、費用の内訳をしっかり見るようにしてください。 
費用が高い場合でも、質の高いサービスを提供してくれるのであれば、価格に見合っているといえるでしょう。

また、見積りの際の担当者の対応も判断材料になります。
見積りの詳細について、丁寧に説明してくれる担当者であれば、信頼できる良い制作会社であると分かります。

6.【細部までチェックしよう】見積りで注意すべきポイント

動画制作は発注の段階で正式な契約となるため、 問題点があった場合は、見積りの段階で見極めることが重要です。 
動画制作の見積りをする際に注意すべきポイントもご紹介します。
事前に確認しておきましょう。

6-1.不明な点は質問する

動画制作に慣れていない方の場合、見積書に記載されている専門用語を理解できないことがほとんどです。
見積書を見ただけでは何の費用か分からず、必要のない部分に費用がかかってしまっていても、気がつきません。
逆に、予算をかけるべき部分で費用が抑えられていることもあります。
 不明な点や曖昧な点をそのままにせず、担当者にしっかりと質問しましょう。 

6-2.IP/使用権のチェックをする

IP（知的財産）・使用権など、動画で使用する素材の権利についても確認が必要です。
見積書には権利料の記載もありますが、素材によっては追加で料金が発生する場合もあります。

特に制作するのが アニメーション動画の場合は、イラストレーターの権利に注意しましょう。 
動画で使用するイラストの権利については把握していたものの、グッズなどに使用する際の権利料を忘れていたということがよくあります。
追加で権利料を支払わなければ、権利侵害になってしまう可能性があるので注意しましょう。

6-3.素材の詳細を確認する

見積書では詳細を明らかにせずに、大まかに「編集費」などと書かれていることがあります。
しかし、実際の編集には音楽制作やナレーションの挿入など、様々な作業が含まれ、それぞれ別に費用がかかります。
制作会社に詳細を質問して、 どの部分で費用がかかっているのか確認しましょう。 

また、BGMなどは制作するか購入するかで費用が異なり、場合によっては追加料金が発生することもあります。

見積書では予算内に収まっていたのに、後から余分に費用がかかってしまうことがないよう、追加料金についても制作会社とよく相談してください。

7.【極端な料金には注意！】相場に応じた価格帯での依頼が基本

動画制作を依頼する場合、基本的には相場に応じた料金の制作会社を選びましょう。
極端に価格が安い場合はきちんとサービスが行き届かない可能性が高く、反対に極端に価格が高い場合はぼったくりの危険性があります。

8.【人材育成も視野に】まとめ

この記事では、動画制作依頼時にチェックすべき見積の内訳や、制作費用の相場についてご紹介しました。

 見積書をしっかりと見られるようになれば、コストカットしながら動画を制作しやすくなります。 

また、定期的に動画を制作する必要がある場合は、動画制作ができる人材育成も検討しましょう。
自社制作ができれば、いちいち制作会社に依頼する手間を省けるだけでなく、制作コストの大きな削減にもなります。
動画制作の人材育成には、専門の研修サービスなどもあるため、上手く活用してください。

 ただし、動画制作に慣れていない方や、動画を使う機会があまりない方は、制作会社への依頼がオススメです。 
ぜひ、この記事を参考に動画制作を始めてみてください。

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